2020年2月17日、東京マラソンの一般ランナーの参加を中止にすることに決まりました。
しかも東京マラソンへの参加費は規約に書いてあるとおり、返金されないそうです。
これには驚いた方も多くいるかもしれません。
一体なぜなのか調べてきました。
規約にはちゃんと書いてありました。。
東京マラソンの一般参加が中止だけど返金なし！？
2020年2月17日、東京マラソン財団が2020年3月1日開催予定の東京マラソンは
一般参加者の出場を取りやめることに決めました。
東京マラソンは男子が東京オリンピックの代表選考会を兼ねています。
そのため、エリート選手約300人のみだけで東京マラソンが行われます。
エリート選手とは、国内外の公認競技大会で2017年2月1日以降に指定されたタイムを切っている選手を指します。
いわゆるオリンピック候補になるようなマラソン選手のことです。
今回一般参加者が中止になりましたが、参加料やチャリティーで集めた寄付金は返金しないことが発表されています。
確かにエントリー規約には次のように記載があります。
積雪、大雨による増水、強風による建物等の損壊の発生、落雷や竜巻、コース周辺の建物から火災発生等によりコースが通行不能になった結果の中止の場合、関係当局より中止要請を受けた場合、日本国内における地震による中止の場合、Jアラート発令による中止の場合(戦争・テロを除く)は、参加料のみ返金いたします。なお、それ以外の大会中止の場合、返金はいたしません。
引用元：TOKYO MARATHON 2020
今回の中止は東京マラソン財団が一般参加を自粛したともとれるので、
上記の返金対象にあたらないのかもしれません。
返金がないなんて驚きです。
確かに東京マラソンのように1万人を超える参加者がいるイベントは返金対応が大変なのかもしれません。
一方でこのようなイベントでは中止になったら返金があるはずと思っている人も多かったはずです。
今回は規約にしっかり書いてあるので返金されることは無いと思われます。
こういったトラブルに備えて規約にはしっかり目を通す事が大事だと感じました。
返金がないのは当たり前らしい！？
どうやら調べてみると、マラソンで返金なしというのはマラソン大会ではほぼ常識と言われています。
東京マラソンだけが中止になっても返金しないというわけではなく、
他のマラソン大会でも中止になると返金しないことが多いそうです。
なぜなのでしょうか。
おそらく現時点で多くの予算を執行しているからだと考えます。
そのため大会2週間前のこのタイミングで返金してしまうと、
大会運営で大赤字になることが予想されます。
確かにマラソン大会は当日運営するためのお金だけではなく、
マラソン大会周知のために事前の広報イベントや安全対策にお金を使っていることが予想されます。
マラソン大会は無料で行われているわけではない以上、
赤字を極力ださないことを考えると返金しないという判断も一理あると考えます。
赤字になった際に、どこから赤字分を補填するかという問題も新たにでてきてしまうかもしれません。
確かに返金されないことに納得がいかない方もいるかもしれませんが、
大会運営側を考えると仕方がない部分もあると思われます。
だからこそ、大会の規約にもしっかり明示しているのかなと感じました。
渡航できない中国在住の方には特例も
2020年東京マラソンに一般参加者は参加できませんが、
特例として来年2021年の東京マラソンへ出場できる権利が与えられます。
今後応募の方法が東京マラソン財団のホームページで発表されるそうです。
ただし特例で2021年東京マラソンに参加できる方でも参加料が必要になります。
しかし東京マラソン財団は2月14日に開催された臨時理事会で、
中国在住で今回の東京マラソンに参加予定だった方は2021年の東京マラソンは
参加料免除で出場できることが発表されています。
今後この対応の違いが物議を醸すかもしれません。
しかし、東京マラソンの運営費による部分になるので
一概に不公平だから今回参加できなくなった一般参加者分も免除となるかは分かりません。
今後の情報に注目が集まります。
東京マラソンの一般参加が中止【まとめ】
新型コロナウイルスの影響で2020年の東京マラソンの一般ランナーは参加することができなくなりました。
規約通り、返金もされないそうです。
じわじわとコロナウイルスの影響でイベントの中止が発生していますので、
東京五輪の開催が心配になります。
はやくコロナウイルスが収束に向かうことを祈っています。
これからイベントの中止も増えそうですね。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
